放課後児童クラブをめぐり報道が相次ぐ事態。高まるニーズに、何もかもが追い付いていない状況と考えます。

　学童保育運営者をサポートする「あい和学童クラブ運営法人」代表の萩原和也です。このところ、放課後児童クラブ（いわゆる学童保育所）に関する報道が相次いでいます。いずれも困った事態です。それぞれ具体的な個別の事情は報道の範囲でしか分かりません。一般論として考えてみます。
　※基本的に運営支援ブログでは、学童保育所について「放課後児童クラブ」（略して児童クラブ、クラブ）と記載しています。放課後児童クラブはおおむね学童保育所と同じです。

＜極めて異例の、年度中の閉所＞
　働きながら子育てをする上で欠かせない放課後児童クラブが、突然、閉鎖してしまったら？考えたくもない重大な事態ですが、それが現実になりそうな事案が報道されました。報道記事は有料記事ですので全文は読めませんが、それだけでも驚愕の内容です。中国新聞の６月１８日配信記事です。
「岡山県井原市井原町の放課後児童クラブ「井原小仲よしクラブ」で児童の生活や遊びを見守る支援員の退職が相次ぎ、運営委員会が6月末でのクラブ解散を決めたことが18日、分かった。市議会厚生文教委員会で市側が説明した。」
（引用ここまで）

　旧ツイッターにはその新聞記事の写真も投稿されていました。今の時点で、この問題について言及しているのは中国新聞の記事だけです。井原市役所には特に状況について広報はありません。報道による非常に限られた情報だけで考えても、「支援員の退職が相次ぐ」事態は問題ですし、まして、年度途中の６月末でクラブを解散するというのはあまりにも深刻すぎて、いったい、なにがあったのだろうかと疑問に思うばかりです。

（６月２２日追記。６月２１日付の中国新聞デジタル記事では、７～８月の２カ月間、解散するクラブの在籍児童を他の２クラブに分散して入所させることにしたようです。とりあえず、最もニーズの高い夏休み期間を含む間の子どもの居場所が確保できたことは、よかったです。その間に秋以降の運営について市をはじめ関係各位で協議がなされるのでしょう。保護者と子どもにとって一番良い解決方法が見出されることを願っています）

　ここからは一般論で考えます。
・支援員の確保は全国どのクラブでも問題となっていること。欠員状態のクラブだって多い。ただ、仮に、短期間で相次いで退職するとしたら、「退職に追いやった原因があるはずで、その原因の把握と解決に、経営側が乗り出していたのだろうか」ということが重要。
・クラブ解散の決断をした経営側だが、運営委員会方式であれば保護者や地域の有力者が入っている。クラブの運営についてどの程度、積極的に関わっていたのだろうか。
・運営委員会方式であれば設置主体は井原市、運営主体が運営委員会であろう。設置主体たる井原市はどの程度、この問題の解決に役割を果たそうとしているのだろうか。（旧ツイッターでの情報では、市は運営を引き継がない姿勢のようです）

　上記の点について、メディアや市側の調査、発表があることを期待しましょう。
　さてこれは、働きながら子育てをしている人にとっては死活問題です。ただ単に、子どもの居場所が１つ無くなる、という程度の軽い見方をしてはなりません。解散となるクラブの在籍児童は２６人（注：記事の見出しによる）ということですが、２６人もの子どもが放課後の安全安心な居場所がなくなるのです。そのために仕事を続けられなく保護者だって出てくるでしょう。大問題なのです。ぜひ、メディアには徹底して直接的な原因から背景事情まで報じていただきたいのです。

　井原市に限らず、運営委員会方式の放課後児童クラブで問題、課題が相次いで発覚しています。全国の児童クラブの運営委員会では、もちろんのこと、保護者や児童クラブ職員はじめ地域の方々も、子どもの居場所づくりのために無償で尽くされていることでしょう。その点は敬意をはらうものです。
　しかし、運営委員会というのは、ほとんどが年度替わりに構成メンバーが入れ代わり、「継続的に運営に関わる人が存在しにくい制度」であり、「児童クラブ運営の責任を皆で背負う＝誰かが責任をもって運営に取り組むことの回避」であるのではないでしょうか。児童クラブの利用者として児童クラブに関わった人がやむを得ず運営委員会メンバーに入って嫌々ながら運営に携わるケースが多いでしょう。一方で、放課後児童健全育成事業について理解を使用ともせずに、ただ単に「運営委員会の委員（ないし、委員長）」という「地位」が欲しいがために長年、その地位に就いている地域の有力者が健全な児童クラブ運営を阻害しているという嫌な話も私はちょくちょく聞いてきました。いずれにせよ言えるのは、児童クラブ運営の関して責任を明確に背負う「事業経営者としての覚悟」を持ちにくいシステムであるということです。
　もっといえば、児童クラブが継続して開所するに必要な２つの立ち場、すなわち「経営」（＝予算をどれだけ確保するか等、組織が継続して事業を営めるために必要な施策を行う）と、「運営」（＝すでにある予算を使って定められた事業を継続かつ安定して実施すること）の、この２つの取り組みについて、どれだけ時間と知恵をつぎ込んで取り組んできたのか、ということです。どうしたって、専従の者が、経営と運営に取り組んでいなければ限界が生じてしまいます。職員が定着しないとか、育成支援の質がなかなか向上しないとか、そのような問題は継続的に解決に向けて取り組まねばなりませんが、運営委員会（これは保護者会運営でも、保護者で構成される非営利法人でも同じですが）方式の運営では、どうしたって取り組みに限界がでてきてしまいます。その限界は、「意識」の限界でもあります。児童クラブがなくなれば困る子どもと保護者が出てくる、よってギリギリまで閉鎖、解散を避けようと八方手を尽くす必要があります。
　児童クラブは有資格者の配置基準がありますから、有資格者の配置ができなければ補助金交付の要件を満たせず補助金が手に入らないので、そのような状態でクラブを開所すると赤字が膨らむだけになります。そうなると保護者の利用料が増大することになり、それを避けるためにクラブの閉鎖、解散という選択肢を取らざるを得ないのですが、他のクラブの運営委員会に合流するなり、近隣の非営利法人に相談するなり、とにかく、八方手を尽くさねばならないのです。
　そして行政の対応が重要です。保育所の場合、市区町村に設置義務があるので保育所保育園が閉鎖されると子どもの受け入れ先を行政が探すこともあります。今回の井原市の対応は今後、どうなるのか注目していきたいのですが、設置者である行政が、なにもしないということは、私は常識的にみてありえないと考えます。まして、国は、こどもまんなか社会を掲げています。子どもの安全安心な居場所作りは国、行政の役割ですから、それをみすみす放棄するような馬鹿げたことは、さすがにしないでしょう。それをするとしたら、そんな市区町村から子育て世帯は直ちに引っ越して逃げ出すべきですね。子どもの育ちを支えようとしない市区町村は、存在するに値しませんから。

　運営委員会や保護者会運営など、結果的に「経営者」としての存在があやふや、あいまいな形の児童クラブ運営形態は、もはや一刻も早く解消されるべきです。組織の代表者がしっかりと組織の経営、運営の双方で責任を負う形態にするべきです。組織の意思を決定する理事会などの会議体を構成する役員は、単に「子どもが好き」「学童が好き」というレベルではだめで、それぞれに事業の経営、運営に必要な技能や、熱意を持っている方で、「何があっても責任を背負う。いざとなれば家財を売っても賠償責任を背負う覚悟がある」という方に務めていただかねばダメなのです。

　井原市の件は、子どもたちの居場所が早期に確保できることを願っています。

＜これは重大インシデント！命に直結する事態＞
　児童クラブで、子どもにアレルゲンの入った「おやつ」を食べさせてしまったという事案です。食物アレルギーの問題は、子どもの生死に直結する極めて重要かつ重大な問題です。この件を伝える朝日新聞デジタル６月２０日１２時２０分配信記事を一部引用、紹介します。
「埼玉県久喜市の放課後児童クラブ（学童保育）で4月、特定の食物にアレルギーがある児童に、その食物を使ったおやつを職員が誤って提供し、児童がアレルギー症状で入院していたことがわかった。19日の市議会本会議で市側が答弁した。」
「市などによると、4月1日午後4時ごろ、職員が児童らにおやつを配り、30分ほどして、1人の児童が「のどがチクチクする」と訴えたため、職員らが主治医に連絡してタクシーで医療機関に運んだ。児童は手当てを受け、翌日退院した。事前に保護者がクラブにアレルギーがあることを伝えていたが、職員間で周知していなかったうえ、おやつを準備した職員らが書類の記載を見落としたという。また、おやつを配った直後に、児童が職員に「これ食べていいの」と尋ねたが、職員は他の職員に確認したり、おやつの成分表を確かめたりしないまま、再びおやつを渡してしまったという。」（引用ここまで）

　本当に恐ろしい事態です。というのは、実は私も、この報道事案とほぼ同じ事態に直面したことがありました。どれだけ深刻な事態であるか身に染みて実感できます。

　この久喜市の事案で気になることを挙げてみましょう。
・４月１日であること。児童の学年は特定されていませんが、その日から利用を始めた児童である可能性もあります。
・保護者がアレルゲン情報を伝えていたが、クラブの職員間で周知されていなかったこと。４月１日であることを考えると、異動してきた職員がいた可能性もありますね。しかも春休みのいわゆる「一日受け入れ（一日保育）」です。児童のアレルゲン情報の共有に費やす時間がほとんどなかったという可能性もあります。もちろん、一日保育であるからといって情報共有に不備があっていい理由にはなりません。
・アレルゲン情報を記載したと思われる書類の記載を見落としたこと。これも、一日保育の慌ただしい時間であっても書類の内容を見落とすことはあり得ません。おやつに関する書類に目を通すのは１分もあればできます。忙しいから見落とした、は理由になりません。
・児童が「食べていいの」と聞いてきたときに丁寧に対応をしなかったこと。これは、仮に、子どもが「自分はアレルギーだからこれは食べていけないおやつだけど、出された。本当に食べていいのかなあ」と疑問を持ってクラブ職員に確認を求めたのではないでしょうか。職員は、子どものこのような問いかけに対して、その子の食物アレルギーについて記録を探して確認するべきでした。その意識が普段から徹底されていないと私は理解しました。この点において、その職員のキャリアが分かりませんが、仮に採用されたばかりの職員であったとしても、運営主体（事業者）の研修が、ずさんです。

　私の経験を踏まえて申し上げると、食物アレルギーの対応はさほど難しくないのです。「確認行動」さえ、確実に行っていれば、ほとんど防ぐことができます。確認行動とは、「重大なアレルギー症状を引き起こす原材料が入ったおやつが児童クラブ内に持ち込まれていないかどうか確認すること」から始まります。
　そして「当日に提供されるおやつの材料、原料の把握。アレルギーを引き起こす物質のうち、何が含まれているかを確認すること」です。職員全体の打ち合わせで、書面を使って、当日のメニューと原材料を確認することです。
　さらに、「当日におやつを提供される子ども（その日にクラブに登所する子ども）のアレルゲンの、双方を、職員全体で確認、情報共有すること」です。これも、職員全体で、子どものアレルギー情報を毎日確認することが当然、必要です。
　「おやつの提供が始まったとき、食べてはいけないおやつを渡された子どもがいるかどうかを確認すること」です。
　これは事後対応になりますが、「おやつの摂食が始まって、体調に異変を訴える子どもがいるかどうかを確認すること」でもあります。

　こういうことを書くと「そんなに大変な作業をやる余裕はない。面倒すぎる」という意見を発する児童クラブ職員がいますが、私に言わせれば、そういう職員は子どもに接する職業に就いてはなりません。何が一番大事であるかすらわからない職員は不要です。

　確かにアレルギーはいま、とても複雑です。まず、アレルギー症状を起こす可能性のある子どもはとても多い。しかし、それは前提として無条件に受け入れることです。児童クラブとしては、どのような状況であっても、子どものアレルギー被害を防止しなければなりません。それが４月１日という、一年で一番特殊な日であったとしても、です。むしろ、子どもと職員の入れ替わりがある唯一の特殊な日であるからこそ、アレルギー被害の防止を徹底しなければなりません。そしてその意識は、運営主体、事業者、会社ないし法人組織全体が率先して組織全体に呼びかけていくものです。呼びかけだけではだめで、普段から、意識付けをさせていくことが必要です。

　アレルギー被害を防ぐためには、いろいろ工夫ができます。小麦や卵という基本的な原材料については難しいですが、アレルギー特定原材料等２８品目のうち、比較的、おやつに使われる頻度が少ないものであって、かつ、その特定原材料でアナフィラキシーショックなど重篤なアレルギー症状を引き起こす可能性のある食材を使用しているおやつのクラブ内持ち込みを阻止することが肝心です。
　小麦や卵については持ち込み阻止がほぼ不可能ですので、小麦や卵で重篤な症状を引き起こす可能性のある子どもについては、保護者からおやつを事前に提供してもらうことになります。クラブで購入したおやつの提供は絶対にしないことを心がけていれば、アレルギー被害を防止することはできます。

　私が最も重要だと考えることは、やはり、当日の職員間の協議、打ち合わせです。どれほど忙しくても、職員全体、あるいは職員を２分して時間差で、当日のおやつに関する情報を職員間で共有することです。その際に肝心なことがあります。「単なる情報共有」ではダメです。そのクラブにおいて当日、職員集団のトップに立つ者が、情報共有を先導することです。主任や施設長が務めるのでしょうが、それらの者が休みであれば二番手の正規・常勤職員が務めることになるでしょう。その日、トップに立つ者は、「情報提供」の主導役であり、かつ、実際におやつを提供する際には、職員の行動を常に把握することが必要です。アレルギー症状を引き起こす可能性がある原材料が入ったおやつを提供する日であれば、そのおやつを誤って提供することがないよう、そして誤って子どもが摂食することがないよう、トップに立つ者は職員に随時、確認を求めて報告させることです。あるいは自分の目でおやつ提供の作業を確認することです。

　つまりおやつを提供する時間に、その日の職員集団のトップ、リーダーは、決して書類作業、事務仕事などをしてはいけません。保護者等から電話が入った場合は、自分の代役を務める者を、必要な任務と共に指定しておくことが求められます。

　そんな当たり前なことがなかなかできないのが、実は児童クラブの世界です。私も、かつてそうでした。今回の久喜市とほぼ同等のひどい状態にまで子どもを陥らせてしまったため、全クラブにおける「当日（直前）ミーティング」を義務化して、書面によるおやつ・アレルギー確認を行い、アレルギーを引き起こすと重篤になりやすいナッツ類のクラブ持ち込みを禁止しました。その結果、自分が去る時まで、重篤なアレルギー被害を防止することができたのです。

　（もう１つ肝心な点として、保護者からの情報提供がおざなりでアレルギー症状を子どもに引き起こす可能性があります。今回の久喜市の事案は、保護者側から情報を伝えてあった点で、クラブ事業者には言い訳はまったくできません。ずさんとしかいいようがありません。しかし、アレルギー情報を伝えてくれない保護者はかなりいます。クラブ運営事業者は常に保護者にアレルギー情報の最新の更新を呼び掛ける必要があります）
（さらにもう１つ見過ごせない点は、職員の資質です。職員に発達障害等、なんらかの特性がある場合、マルチタスク能力に不安がある場合は、児童のアレルゲン情報を忘れてしまう、そのことを記憶している領域に他の出来事を記憶してしまうということがあり、結果的に子どもに提供してはならない物質がはいったおやつを提供してしまう可能性があります。発達障害やそれに近い状況の職員は珍しくありません。職員配置や、担当させる職員の職務について、事業者は慎重な配慮が求められます。そんな人を雇うな、といわれるかもしれませんが、雇わねば開所ができない状況のクラブはたくさんあります。それほど児童クラブは人が足りないのです）

　アレルギー被害は、子どもがいとも簡単に落命します。それだけ危険な状況に陥ります。しかも、職員側の不注意が数個、積み重なっただけで発生してしまうものです。防止するには、ただ単に、クラブ運営事業者が呼び掛けて座学研修を行うだけではダメです。具体的な作業を取り入れてアレルゲン誤提供の可能性を減らすこと、誤提供の状態を気付かせる仕組みを導入することであり、研修では、直前ミーティングの演習を行って「動作で」覚えることが必要です。子どもの命を守るための研修の時間とコストは、充分、確保してください。

　運営委員会方式に代表される運営形態にせよ、アレルギー物質の誤提供にせよ、児童クラブに関する問題が大変増えています。児童クラブへのニーズが高まり、施設数が急増していますが、それに対応できる「質の高い」人材の確保ができているかどうかは実は大変不安な点です。保護者が運営に加わる仕組みも、多くの新しい利用者には理解がしずらいでしょう。児童クラブは社会を支える社会インフラでありながら、制度があいまいなままで数だけが急増し、かつ、必要な予算は潤沢ではないなか、あちこちで運営にしわよせ、ひずみが生じています。このままでは最悪の事態、児童が多数、被害を受ける状況が起きないとも限りません。国と行政には、児童クラブの運営に対する費用が足りていないことを認めて予算を投下していただきたいと願います。

＜おわりに：ＰＲ＞
　放課後児童クラブについて、萩原なりの意見をまとめた本が、７月上旬に寿郎社（札幌市）さんから出版されます。本のタイトルは、「知られざる〈学童保育〉の世界　問題だらけの社会インフラ」です。（わたしの目を通してみてきた）児童クラブの現実をありのままに伝え、苦労する職員、保護者、そして子どものことを伝えたく、私は本を書きました。それも、児童クラブがもっともっとよりよくなるために活動する「運営支援」の一つの手段です。どうかぜひ、１人でも多くの人に、本を手に取っていただきたいと願っております。1,900円（税込みでは2,000円程度）になる予定です。正式な情報は随時、お伝えしますが、注文は書店、ネット、または萩原まで直接お寄せください。特に埼玉近辺の方で、まとまった部数をお買い求めいただける方は、萩原まで直接、ご相談ください。その方が個人的にもありがたい（なにせ、ある程度のまとまった部数が手元に届くので）です。発売まで、もうまもなくです。どうぞよろしくお願いいたします。

　「あい和学童クラブ運営法人」は、学童保育の事業運営をサポートします。リスクマネジメント、クライシスコントロールの重要性をお伝え出来ます。子育て支援と学童保育の運営者の方、そして行政の子育て支援と学童保育担当者の方、ぜひとも子どもたちの安全と安心を守る場所づくりのために、一緒に考えていきましょう。セミナー、勉強会の講師にぜひお声がけください。個別の事業者運営の支援、フォローも可能です、ぜひご相談ください。

　（このブログをお読みいただきありがとうございました。少しでも共感できる部分がありましたら、ツイッターで萩原和也のフォローをお願いします。フェイスブックのあい和学童クラブ運営法人のページのフォロワーになっていただけますと、この上ない幸いです。よろしくお願いいたします。ご意見ご感想も、お問合せフォームからお寄せください。出典が明記されていれば引用は自由になさってください。）